商学研究科

人材の養成・教育研究上の目的

商学・経営学・会計学の学術研究を通じ、多彩なビジネスの現場で活躍できる能力を備えた高度専門職業人および研究者を養成する。

【修士課程】
論理的思考力を有し主体的に物事に取り組む姿勢、および高度な職業倫理を養うことを目的とし、本学の伝統・特色である会計・税務分野における教育実績を基に、専門的な実践教育を行い、豊かな人間性を備えた高度専門職業人を養成する。

【博士課程】
ビジネス研究に必要とされる高度な分析・調査能力、およびその基礎となる豊かな学識を養うことを目的とし、創造性豊かな優れた研究・開発能力と深い学識を備えた研究者を養成する。

カリキュラムの特色

本研究科は、40年を超える歴史と伝統を有しており、おもに流通・ビジネス（経営）およびアカウンティング（会計）に関する高度の専門的職業人の養成を目的としております。また、商学・経営学・会計学の重要領域に関する学科目を開講し、各人の目的に応じたビジネスの最新の専門的知識と技術を備えた高度な専門家たる能力の育成を目指しております。

大学等の研究者として巣立つ人もいますが、なによりも最大の業績は、税理士・公認会計士の分野に多数の有能な人材を送り出していることです。また、近年、ニーズが高まっている、流通・ビジネス・ファイナンス関係の起業家・事業承継者・コンサルタントやアナリスト等、多様な分野へ進出する人も徐々に増えております。

経済学研究科

人材の養成・教育研究上の目的

経済学の幅広い学術研究を通じて、現代社会に必要とされる専門的学識および分析能力・問題解決力を備えた高度専門職業人、研究者を含む専門性の高い多様な分野で活躍できる人材を養成する。

【修士課程】
建学の精神に則り、経済学の高度な専門知識を有し、広く一般社会に貢献できる人材を養成する。

【博士課程】
建学の精神に則り、経済学研究における自立した研究能力を有し、広く一般社会に貢献できる人材を養成する。

カリキュラムの特色

経済学の高度な分析手法を身につけた研究者をはじめ、公共政策や税務の専門家を育成しています。

経済政策分野では、広い視野に立って経済政策の妥当性を検証するとともに、具体的な政策提言ができるよう、高度な分析能力、論理的思考力、実証・応用能力を養います。

公共政策分野では、将来の地方分権を見越し、地方自治体職員の政策立案能力・交渉力を強化すべく、経済学的なデータの裏づけや論理展開ができるよう指導します。

また、吹田市等、近隣自治体と連携した科目を設置することにより、教育研究交流や地域貢献を図っています。

特に、財政学の研究指導を通じ、税務の専門家を数多く輩出した実績を有しています。

国際学研究科

人材の養成・教育研究上の目的

国際社会に対応しうる総合的、学際的研究および高度な専門知識・能力を持ち、自文化、多文化を理解した社会人を養成する。

【修士課程】
自国の歴史についての深い理解を基礎に、国際社会、国際経済・経営および自文化、多文化に関する専門的知識・能力を養うことを目的とし、教育・指導を通して、豊かな人間性を涵養する。

【博士課程】
多様化した国際社会に対応しうる学際的専門知識や創造性豊かな優れた研究能力および地球的素養を備えた研究者や、優れた識見と判断力を有する社会人を養成する。

カリキュラムの特色

現代の政治・経済・社会・文化などの諸問題はますます複雑化し、専門研究は細分化する傾向が見られます。その一方で、資源・環境問題に限らずすべての問題が地球規模に拡大し、かつ複合化してきているため、学際的なアプローチなしには真の問題解決は望めないのが現状です。

本研究科はこのような現状の大きな課題に、国際関係と国際文化のそれぞれの専門家による研究と教育をもって対応します。前者では現代社会の法律・経済・企業経営・開発・環境などの問題を学際的に追究し、後者では文化・民族・民俗・言語・宗教などの国際比較研究を行っています。

国際的な視野と幅広い専門知識を備えた実践的な人材の育成が本研究科の目的です。

法学研究科

人材の養成・教育研究上の目的

法的問題の処理・解決に携わる専門的・実践的知識および能力を備えた人材を養成する。

【修士課程】
実践的な法的問題の処理・解決に必要な能力を備えた人材を養成する。

【博士課程】
社会において法務の中心的・指導的役割を担うとともに、法律学に関するより高度な専門的・実践的知識を備えた人材を養成する。

カリキュラムの特色

国際化・情報化・高齢化が急速に進んでいるわが国では、法律的な見地からの適切な対応を必要とする複雑で困難な問題が増えてきています。法学研究科では、法令遵守（コンプライアンス）がとくに求められる企業や、自治体の法務分野で活躍できる専門的職業人の育成を目的としています。また、本研究科では、税理士をめざす人も多数在籍しており、税法を専門とする教授の論文指導とともに、行政法や商法などの分野でも税理士志望者を強力に支援しています。授業は、社会人にも広く門戸を開放するため、主に夜間と土曜日に開講しているので、勤務しながら学ぶことができます。なお、平日・夜間については、原則遠隔授業を行う予定です。

コンピュータサイエンス研究科

人材の養成・教育研究上の目的

情報化社会を支えるコンピュータ技術の発展を担う有能な人材を養成することを目指して、専門性を重視した実践的な指導を通じ、絶え間なく進む技術革新に対応できる知的体力を保つ教育を行う。

【修士課程】
産業界で活躍ができる技術者を次のとおり養成するとともに、教育・指導を通して、豊かな人間性を備えた人材を養成する。

(1)
新しい発想でのシステム、ネットワーク開発能力を備えた技術者
(2)
利用者の視点に立ったシステムの構築能力を備えた技術者
(3)
総合的能力を有するシステムエンジニア

カリキュラムの特色

本研究科では、コンピュータシステムに関して、高信頼化VLSI設計、システムCAD、ソフトウエア開発論、知能情報メディア技術の分野で、 インテリジェントシステムに関して、ネットワークアプリケーション、協調マルチメディア技術、情報システム、人工知能(AI)の分野で、利用者の観点からの新しい発想での開発能力、総合的な能力を持つシステムエンジニアの養成を目指し、演習と一体化した講義とともに企業研修を伴う実習科目を設け、実社会での活躍に向けたカリキュラムを構成しています。