略歴
学歴・取得学位
筑波大学 第一学群社会学類 卒業（社会科学士）
筑波大学大学院 体育研究科 修士課程 修了（体育学修士）
筑波大学大学院 体育科学研究科 博士課程 中退
主な職歴
東京大学 教養学部 助手
奈良女子大学 文学部 講師
奈良女子大学 文学部 助教授
アメリカ合衆国インディアナ大学客員研究員〔文部科学省在外研究員〕
奈良女子大学 文学部 教授
奈良女子大学 研究院 人文科学系 教授
奈良女子大学 研究院 生活環境科学系 教授
大阪学院大学 経済学部 教授
所属学会
日本体育・スポーツ健康学会
日本体育・スポーツ政策学会
日本スポーツ法学会
日本スポーツ産業学会
体育史学会
スポーツ史学会
日本テニス学会
研究課題
スポーツの法・政策に関する研究
スポーツにおける法的課題に関する研究
主な研究業績（著書・論文等）
| 【著書】 | ||
| 『スポーツ法学入門』千葉正士、濱野吉生編 | 体育施設出版 | 1995.12 |
|---|---|---|
| 『導入対話によるスポーツ法学』小笠原正監修、井上洋一、小笠原正ほか著 | 不磨書房 | 2005.09 |
| 『多様な身体への目覚め－身体訓練の歴史に学ぶ－』山本徳郎、杉山重利監修 | アイオーエム | 2006.10 |
| 『スポーツ政策の現代的課題』諏訪伸夫、井上洋一、齋藤健司、出雲輝彦編著 | 日本評論社 | 2008.04 |
| 『スポーツのリスクマネジメント』 小笠原正、諏訪伸夫編著 | タイトルナインとアファーマティブ・アクション | 2009.09 |
| 『スポーツ政策論』菊幸一・齋藤健司・真山達志・横山勝彦編共著 | 成文堂 | 2011.03 |
| 『詳解スポーツ基本法』 日本スポーツ法学会監修 | 成文堂 | 2011.12 |
| 『21世紀スポーツ大事典』編著 | 大修館書店 | 2015.01 |
| 『テニス指導教本Ⅰ』 | 日本テニス協会編 | 2015.12 |
| 『標準スポーツ法学テキスト』日本スポーツ法学会監修 | エイデル出版 | 2016.06 |
| 『ニッポンのオリンピック』小路田泰直・井上洋一・石坂友司編 | 青弓社 | 2018.02 |
| 『スポーツの歴史と文化』新版 新井博編著 | 道和書院 | 2019.04 |
| 『未完のオリンピック－変わるスポーツと変わらない日本社会』石坂友司・井上洋一編著 | かもがわ出版 | 2020.07 |
| 【学術論文】 | ||
| 歴史からみたスポーツと法 －「治外法権」から人権問題へ－ | 「体育の科学」連載：スポーツ史の現代的視角―22― Vol.39，11号 pp.879-883. |
1989.11 |
| アメリカのスポーツ法に関する研究* －アマチュア・スポーツ法の背景、成立、内容を中心として－ |
「体育学紀要」 Vol.24， pp.1-16. 東京大学教養学部体育研究室 |
1990.03 |
| モスクワオリンピックボイコットに対する訴訟*－アメリカにおける競技者の参加の権利－ | 「スポーツ史研究」第５号 pp.15-23. | 1992.03 |
| アメリカの大学スポーツ －運動競技部を中心に－ | 「体育・スポーツ行政研究」 2巻1号 pp.80-85 | 1993.03 |
| 判例にみるアメリカ・スポーツの当事者関係－高レベルのアマチュア競技者をめぐって－ | 「日本スポーツ法学会年報」第1号 pp.140-147. | 1994.12 |
| アメリカのスポーツ紛争－スポーツ・バイオレンスの規制をめぐって－（学会依頼論文**） | 「日本スポーツ法学会年報」第2号 pp.24-41. | 1995.12 |
| ヨーロッパのスポーツ憲章 －「スポーツ・フォア・オール憲章」から「新ヨーロッパ・スポーツ憲章」へ－ |
「季刊教育法」1-7号pp.103-106. | 1996.09 |
| スポーツ事故とウェイバー・フォーム | 「日本スポーツ法学会年報」第5号 pp.68-74. | 1998.12 |
| アメリカの競技者と法的問題－ドラッグ・テストプログラムをめぐって－（学会依頼論文**） | 「日本スポーツ法学会年報」第7号 pp.22-46. | 2000.12 |
| 「TitleⅨ」が支えるスポーツの男女平等機会 | 「体育史研究」第24号 日本体育学会体育史専門分科会pp.103-109 | 2007.03 |
| アメリカ『スポーツ政策調査研究』 | （文部科学省委託調査、笹川スポーツ財団、pp.239-273. | 2011.07 |
| （東アジア（韓・中）のスポーツ振興政策-欧米の政策との比較から- | 「現代スポーツ評論」pp.95-106. 創文企画 | 2012.05 |
| スポーツにおける暴力・人権侵害行為根絶のためのサポートシステムの構築 －スポーツ法学の立場から第三者相談窓口などの検討 |
「体罰・暴力根絶のための検討課題」日本体育学会 pp.145-152. | 2015.03 |
| 東アジアにおけるスポーツ法の現状と未来－調和と協調の視点から(国際学会依頼論文**) | アジアスポーツ法学会基調講演論文 (Seoul) pp.3-10. Tasks on the 2018 Pyeongchang Winter Olympics and the Sport Law |
2017.02 |
| 法的立場から見た「体育」と「スポーツ」 | 「現代スポーツ評論」第42号 pp.36-45. | 2020.05 |
| そのほか 著書5本、論文12本、報告書等50本 | ||
主な社会的活動等
日本スポーツ協会公認上級指導者、スポーツプログラマー養成講習会等講師（「スポーツと法」大阪府体育協会、滋賀県体育協会、兵庫県体育協会、奈良県体育協会、岡山県ソフトボール協会、京田辺市体育協会、箕面市体育協会）（平成17年-）
大学設置・学校法人審議会大学設置分科会専門委員（体育学）文部科学省（平成22-24年度）
日本オリンピック委員会ナショナルコーチアカデミー講師「スポーツと法-ガバナンスを中心に-」（ナショナルトレーニングセンター）（平成23年）
奈良県 奈良10歳若がえり推進事業プログラム評価委員（平成24年度）
日本体育施設協会主催体育施設管理士養成講習会講師（平成26年-）
一般社団法人 日本スポーツ法支援・研究センター理事（平成26年-）
奈良県スポーツ推進審議会委員（平成27年-29年）
奈良県下市町健康運動指導ボランティア養成講座講師（平成27年度）
平成28年度 奈良県下市町健康運動指導ボランティア養成講座講師
平成29年度 奈良県上牧町生涯学習講座講師
和歌山県体育協会スポーツ指導者協議会倫理・審査委員会委員（平成28年度-）
講義など協力可能なテーマ
スポーツと政策
スポーツと法的課題