学産協同の理念に徹し大阪学院短期大学を設立
第1部は男子部と女子部から成り
第2部は男女共学でした。
全国総合開発計画がスタートし、新産業都市建設促進法が制定されると工業の配置が重視され、大企業への依存度が高まり、人材もまた大企業に集中していきました。そのため中小企業の求人難は深刻なものとなりました。特に1960年（昭和35年）から1961年（昭和36年）にかけては全国的な求人難へと発展。これを通産省は中小企業の指導育成を重要課題とし、中小企業診断制度の制定をはじめ、経営の科学化・近代化を奨励しました。これらは創立者 白井種雄の思考と一致するものでありました。学産協同の理念に徹し、中小企業のみならず全産業界の経済改善と生産性向上のために貢献する技能者の育成を目的とした、「関西経済学院短期大学」を開学。第1部（昼間）と第2部（夜間）を持つ経営実務科を設置しました。
学長となった白井種推は、入学した第一期生を前に概略次のよう告辞しています。
「わが国の産業界は気鋭の人材を求めている。これに応ずるために本学は全国でも珍しい経営実務科を設けた。高い近代的な教養の上に、商業経営や工業経営の実務と合計税理実務の技能を積み重ねてほしい。そして、新時代にふさわしい経営理念と経営実務技能を兼ね備えた明朗な民主的社会人として巣立つことを願っている」
1963年（昭和38年）の大阪学院大学の開学に伴い、校名を大阪学院大学短期大学と改めました。続いて「大阪学院短期大学」に名称を変更しています。
1986年（昭和61年）に待望の新校舎1号館が完成したのを機に、1986年（昭和62年）世界的な視野でものを考え、世界中の人たちと心の通わせることのできる人材を育てることを目的とした国際文化学科を設置。内外から気鋭の指導者を集め、比較文化論、現代北米事情、現代オセアニア事情などの講義といくつかの専門演習は英語のみによって進めることとしました。またカリキュラムは全般的に、国際的な教養を身につけ、海外諸地域の現代事情に通じ、会話を中心とした実践的な英語力が養成されるように編成しています。